移行対象は、メニューにあるページだけではない
新サイトの画面が完成しても、以前配ったチラシのQRや営業メールにあるURLは残ります。施工事例、終了した見学会、資料PDFなど、普段のナビゲーションに出ないページも移行の対象です。この記事は制作会社と移行作業を進めるWeb担当者向けに、旧URLと新URLの対応表を作る工程を説明します。
Googleのサイト移転ガイドでも、旧URLの一覧を用意し、新しい行き先を対応付ける工程が案内されています。URL対応表は転送設定の材料であると同時に、何を残し何を統合したかの記録です。アクセス数が少ないという理由だけで、営業資料から参照されているページを見落とさないようにします。
Google：URLが変わるサイト移転の手順→1. 旧URLの一覧を複数の入口から集める
公開サイトマップを確認し、現在含まれているURLを一覧にします。サイトマップに載っているページだけで全体を把握できるとは限りません。CMSの一覧、計測で使っているランディングページ、紙資料のQR、営業メールの定型文も照合してください。外部サービスに置いたPDFや予約ページは担当者も記録します。
対応表には旧URL、新URL、内容の一致、判断理由、確認担当、状態を持たせます。末尾のスラッシュ、httpとhttps、日本語の表記違いなども、実際に利用されているURLを基準に確認します。似た文字列だからと一括で書き換える前に、別ページとして使われていないかを確かめます。
公開サイトマップのURLを確認する →
日本語URLとパラメータを読み解く →2. ページの内容を見て、新しい行き先を決める
旧施工事例の行き先は、その事例の新ページが基本です。統合した記事なら統合先、配布を終えた資料なら利用者が必要な情報へ進める扱いを検討します。無関係なトップページへまとめて転送すれば移行完了、とは考えないでください。対応先がない場合の応答も制作担当と決め、判断を空欄にしないことが重要です。
リダイレクト設定生成Toolでは、対応表から設定案を作れます。生成した設定をそのまま本番へ適用せず、利用中のサーバーやフレームワークに合う形式かを制作担当が確認します。循環や多段転送だけでなく、意図したページに到着するかも試験環境で点検します。
URL対応表からリダイレクト設定案を作る →3. 転送の状態と、到着した本文を確認する
リンク・ステータスチェックで旧URLの応答と最終URLを確認します。正常な応答が返っても、別の物件や古いイベントに着いていれば修正が必要です。代表的なページはブラウザで開き、見出し、本文、資料へのリンク、予約導線まで確かめてください。転送コードだけで合格にしないことが大切です。
新サイト側の内部リンクも新URLへ直します。リンク切れチェックの結果から、本文、フッター、画像リンク、PDFの参照を順に確認します。移行直後の一度だけで終えず、検索から旧URLへ来る利用者や残っている印刷物を考慮して運用期間を決めます。検索評価の維持や順位回復を保証する作業ではありません。
旧URLの応答と最終URLをまとめて確認する →
新ページ内のリンクを点検する →サイトの部分改修とリニューアルの判断を読む →移行前後の工程
- 収集：サイトマップ・CMS・配布物から旧URLを集める。
- 対応：内容が一致する新URLと、統合・終了の判断を記録する。
- 検証：試験後に切り替え、応答・本文・内部リンクを点検する。
公開切り替え前の確認表
全URLをトップへ転送する、設定ファイルが生成できたことだけで検証を終える、PDFや印刷物のURLを対象から外すことは避けます。設定作業者と内容の確認者を分ける場合も、同じ対応表へ結果を戻してください。
- 施工事例・終了イベント・PDFの旧URLを含めたか。
- 新URLの内容と判断理由を記録したか。
- 循環・多段転送と最終URLを確認したか。
- 代表ページの本文と予約・資料導線を実際に開いたか。
出典と確認日
一次情報確認日：2026年9月27日。Google Search Centralのサイト移転ガイドを参照しています。対応表の列と社内確認の順序はNAYUTAの編集提案です。設定の適用方法は利用中の環境に合わせて制作担当が確認してください。
よくある質問
旧URLはすべてトップページへ転送してよいですか？
利用者が探していた内容との対応を確認してください。移転した記事は新しい記事へ、統合した記事は適切な統合先へ対応付けます。
ステータスが正常なら移行確認は終わりですか？
最終URLと本文も確認します。応答が正常でも別のページに到着している場合があるため、予約や資料のリンクまで点検してください。
設定生成Toolが本番サイトを変更しますか？
設定案を作る補助です。利用中の環境との適合と動作を確認し、設定の適用は担当者が管理された手順で行ってください。
執筆と監修
本記事はAIを用いて原稿を作成しています。 公開前に岸 和伸が内容・表現・出典を確認しました。
住宅会社で注文住宅の営業を経験した後、Web・SNS・販促・マーケティングへと仕事を広げ、注文住宅に加えて分譲・不動産仲介・リフォームのWeb制作・運用に携わってきました。その後、大手不動産会社で広報・PR、ブランディング、オウンドメディアなどを担当。SNSやAI活用にも取り組んできました。住宅・不動産に携わって、約15年。
住宅・不動産のマーケティング、Web・販促、営業との連携、AIの業務活用に関する内容の確認。法律・税務・建築技術等の個別専門判断を代替しない。
