資料を見る相談する
TOOLS / 無料Webツール住宅・不動産

必要反響数・広告予算シミュレーター

目標契約数と現在の歩留まりから、必要な反響数と広告予算を逆算します。予算から見込める反響数・契約数も計算できます。

無料登録不要ブラウザ内で処理

ご利用には NAYUTA Tools 利用規約 が適用されます。

TOOL WORKSPACE

必要反響・予算逆算

無料登録不要ブラウザ内で処理

ツールを読み込んでいます…

3ステップで使えます。

  1. 01

    目標契約数(または広告予算)と、現在の各歩留まりを入力します。

  2. 02

    反響CPAを入力します。

  3. 03

    必要反響数と概算予算、1契約・1来場あたりの広告費を確認します。

必要反響・予算逆算で、できること。

目標契約数と現在の歩留まり・反響CPAから、必要な反響数と広告予算を逆算し、集客計画の前提をそろえるためのツールです。

FOR / こんな方に

  • 目標契約数から必要反響数を逆算したい住宅会社の責任者
  • 広告予算の根拠を作りたいマーケティング担当者
  • 集客計画と営業歩留まりをつなげたい営業企画担当者

契約目標から逆算して、必要な集客量を見えるようにする。

「広告予算をいくらにするか」から考えるのではなく、目標契約数と現在の歩留まりから、必要な商談・来場・反響へ逆算します。営業とマーケティングで前提を共有しやすくするためのシミュレーターです。

目標契約数から逆算

商談→契約率、来場→商談率、反響→来場率を順に使い、目標契約数を達成するために必要な反響数を計算します。

反響CPAを掛けて概算

必要反響数 × 反響CPAで概算広告予算を出します。CPAにどこまでの費用を含めるかは、比較する期間や媒体で定義をそろえてください。

条件を変えて比較

歩留まりを改善した場合と現状維持の場合を入力し直すと、必要反響数や予算がどの程度変わるかを比較できます。単一の予測値ではなく、複数条件の検討に向いています。

EXAMPLE / 計算例

目標3契約・来場率40%・商談率67%・契約率25%・反響CPA1万円の場合

ツールの初期入力と同じサンプルです。実際の広告成果を保証するものではありません。

必要反響
45件
必要来場
18件
必要商談
13件
概算広告予算
450,000円

必要件数は端数を切り上げて表示します。実際の計画では、季節性・媒体構成・営業キャパシティ・契約までの時間差も合わせて確認してください。

必要反響・予算逆算を、実務でどう使うか。

  • 住宅会社の月次予算設計
  • 広告予算の根拠作り
  • 営業・マーケの目標すり合わせ

使う前に知っておきたいこと。

登録は必要ですか?

不要です。NAYUTA Toolsはログインせずに使える無料Webツールです。

入力したデータは保存されますか?

このツールはブラウザ内で処理し、NAYUTAのサーバーへ入力内容を送信しません。

広告予算はどのように計算していますか?

目標契約数を各段階の歩留まりから必要反響数へ逆算し、必要反響数 × 入力した反響CPAで概算します。媒体費以外の制作費や運用費などを含めるかは、社内で使うCPAの定義に合わせてください。

この金額をそのまま広告予算にしてよいですか?

概算のシミュレーションとして使ってください。季節性、商圏、媒体構成、予約キャンセル、営業体制、契約までの期間などで必要量は変わります。複数の歩留まり条件を入れ替えて比較する使い方がおすすめです。

歩留まりはどの期間の数字を使えばよいですか?

まずは自社で定義がそろっている直近実績を使い、必要に応じて前年同月や媒体別でも比較してください。契約までの期間が長い場合は、反響月と契約月を単純に同月で割らないよう注意が必要です。

うまく動かないとき。

岸 和伸

監修:岸 和伸

住宅会社で注文住宅の営業を経験した後、Web・SNS・販促・マーケティングへと仕事を広げ、注文住宅に加えて分譲・不動産仲介・リフォームのWeb制作・運用に携わってきました。その後、大手不動産会社で広報・PR、ブランディング、オウンドメディアなどを担当。SNSやAI活用にも取り組んできました。住宅・不動産に携わって、約15年。

監修範囲

ツールの動作、表示・文言、住宅・不動産とマーケティングの実務での使い方に関する確認。計算・判定の結果は目安で、法律・税務・金融・建築等の個別専門判断を代替しない。

NAYUTA TOOLS

使って終わりではなく、仕事の仕組みにする。使って終わりではなく、仕事の仕組みにする。

NAYUTA Toolsは、NAYUTAがAIと一緒に企画・開発し、自社でも使っている小さな仕事道具です。

ツールを組み合わせた業務アプリや、自社の仕事に合わせたAIの仕組みづくりもご相談いただけます。